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2022.11.24 家の機能暮らし方住まい方
家庭用太陽光発電システムが普及して早10年以上経過し、早くに導入された方は10年間の固定買い取り制度(FIT)の期間が満了となってきています。
FIT満了後は、次のアクションをどうしようかと迷われている方も多くいらっしゃるかと思います。
かつて、FITは2009年に余剰電力買取制度という形で48円/kWhスタートしました。
その後は徐々に価格が下がっていき、2022年設置分は17円/kWh、2023年には16円/kWhになるようです。
売電によるメリットは失われつつあります。
パネルに関しては、国内外の様々なメーカーが市場に参入し生産してきました。
特にシャープ、パナソニック、京セラなど、日本製のパネルは世界でも人気を博しました。
しかし近年は、国産のメーカーが生産から相次いで撤退する動きを見せ、海外製のパネルをOEMとして販売するメーカーがほとんどかと思います。
海外製のパネルは当初は性能面で粗悪なものも出回りましたが、現在は品質も安定し価格を抑えたものが多く流通しています。
そのため設置費用はずいぶんとお値打ちになってきておりますので、設置コストは依然と比べだいぶ抑えられるようになってきました。
現状では上記の通り、売電メリットはそれほどありませんので、自家消費をメインに導入を考えられる方が多いことでしょう。
しかし、発電のみのシステムでは昼間に発電した電気は一番使用される時間帯である夜間利用ができず、電気の使用効率が悪くなってしまいます。
そこで、いまこそ蓄電池です!
家庭用蓄電池は近年徐々に設置数を伸ばし、自家消費・非常用電源として、じわじわと一般家庭にも普及し始めています。
電気代が高騰を続ける今こそ、「自分で電気を作る→溜める→使う」を真剣に考える時です。
ぜひ太陽光発電+蓄電池で「創蓄連携」を取り入れていきましょう!
とはいえ、必要最小限の容量で蓄電池を設置すると、非常用電源としては宅内のすべての電気を賄うことはできません。
目的と用途に合わせた容量を設置することが重要です。
大容量の蓄電池はまだまだ価格が高いので、予算とのバランスをみて、どのような導入方法が良いかしっかり検討することが望ましいですね。
その他のシステムとしては、電気自動車等の大容量バッテリーを住宅用電源として活用する「V2H」も注目されています。
しかし、自動車のバッテリーと住宅を接続する専用機器を設置する必要があり、現状かなり高価格であるため、コスト面ではあまり有利とは言えないように思います。
最近の電気代の高騰により、家庭用太陽光発電システムの導入メリットはますます高まってきています。
災害時にも活用できる「創蓄連携」はおすすめですよ!
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